ガウスの歴史を巡るブログ(その日にあった過去の出来事)

 学生時代からの大の旅行好きで、日本中を旅して回りました。その中でいろいろと歴史に関わる所を巡ってきましたが、日々に関わる歴史上の出来事や感想を紹介します。Yahooブログ閉鎖に伴い、こちらに移動しました。

カテゴリ: 昭和時代

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 今日は、昭和時代中期の1958年(昭和33)に、東京タワーの公開が開始(正式営業開始は23日)された日です。
 東京タワー(とうきょうたわー)は、昭和時代中期の1958年(昭和33)12月23日に竣工した、東京都港区にある総合電波塔で、正式名称は「日本電波塔」といい、各種電波の送受信に用いられていました。しかし、2012年(平成24)の東京スカイツリー開業に伴い、翌年5月からは、放送大学以外の地上デジタルテレビ放送7局の送信所が東京スカイツリーに移転し、予備電波塔となとなり、“日本一高いタワー”の地位も譲っています。
 設計は、内藤多仲により、正方形の断面をもった立体トラスの鋼構造で、高さは333mあり、150mと250mのところにある展望台からは、関東平野が一望できます。以前は、東京へ旅行した時に必ず立ち寄る観光名所の一つでした。
 尚、2013年(平成25)には、国の登録有形文化財となっています。また、全国の有名なタワー20で構成される「全日本タワー協議会」というのがあり、東京タワーも加盟していて、「スタンプラリー」を実施しています。スタンプを集めると認定証と記念品がもらえますので、チャレンジしてみても面白いのではないでしょうか。

〇東京タワー関係略年表

・1957年(昭和32)5月8日  日本電波塔株式会社を設立される
・1957年(昭和32)6月29日 地鎮祭が執り行われ着工する
・1958年(昭和33)10月9日 審査会において愛称「東京タワー」を決定する
・1958年(昭和33)12月7日 公開開始(プレオープン)する
・1958年(昭和33)12月23日 完工式挙行、正式オープンする
・1959年(昭和34) NHK教育テレビジョン、日本教育テレビ(NET、現・テレビ朝日)、フジテレビジョンが本放送を開始する
・1960年(昭和35) ラジオ東京(現・TBSテレビ)が赤坂の自社敷地から主送信所を移転する
・1964年(昭和39) 日本科学技術振興財団テレビ事業本部(現・テレビ東京)が本放送を開始する
・1966年(昭和41)1月2日 来塔者数が3,000万人となる
・1967年(昭和42)7月28 特別展望台がオープンする。
・1970年(昭和45)3月20日 東京タワー蝋人形館が3階にオープンする
・1971年(昭和46)8月18日 来塔者数が5,000万人となる
・1978年(昭和53)4月28日 東京タワー水族館がオープン(世界初の観賞魚水族館)する
・1989年(平成元)7月25日 来塔者数が1億人となる
・1994年(平成6) 「東京タワートリックアートギャラリー」がタワービル4階に登場する
・1995年(平成7)1月 来塔者数が1億2,000万人となり、日本の総人口に相当する人数が来塔したことを記念してキャンペーンを行う
・1995年(平成7)11月1日 東京メトロポリタンテレビジョン(東京MXテレビ、TOKYO MX)が本放送を開始する
・2002年(平成14)3月19日 特別展望台・大展望台がリニューアルオープンする
・2006年(平成18)9月29日 来塔者数が1億5,000万人となる
・2009年(平成21)12月31日 開業以来営業してきた、タワー大食堂(タワーレストラン)が営業終了する
・2011年(平成23)7月24日 地上アナログテレビ放送がこの日の正午で終了し、24時で地上アナログテレビ放送の送信が停止された
・2013年(平成25)6月21日 国の登録有形文化財に登録される
・2018年(平成30)1月25日 来塔者が1億8,000万人突破する
・2019年(令和元)10月1日 運営会社の商号を「株式会社東京タワー」から「株式会社TOKYO TOWER」に変更する

〇「全日本タワー協議会」とは?

 1961年(昭和36)に、東京タワー、通天閣、名古屋テレビ塔の3つで発足しましたが、現在は、日本国内の20のタワーで運営されている協議会で、全国を4つのブロックに分けて活動しています。
 2006年(平成18)から、10月1日を「展望の日」と定め、各加盟タワーにおいて、来場者へ特典プレゼントを贈呈するなどのイベントが行われるようになりました。
 また、2010年(平成22)の「展望の日」から、「All-Japan20タワーズスタンプラリー」を実施していて、各加盟タワーを訪問してスタンプを集め、ブロック全てのスタンプを集めた来場者にはブロック認定証と記念品が、20タワー全てのスタンプを集めた来場者には完全制覇認定証と特別記念品が贈られています。

☆全日本タワー協議会加盟タワー一覧

<イースト>
・さっぽろテレビ塔(北海道)
・五稜郭タワー(北海道)
・銚子ポートタワー(千葉県)
・千葉ポートタワー(千葉県)
・東京タワー(東京都)
・横浜マリンタワー(神奈川県)

<セントラル>
・名古屋テレビ塔(愛知県)
・東山スカイタワー(愛知県)
・東尋坊タワー(福井県)
・ツインアーチ138(愛知県)
・クロスランドタワー(富山県)

<カンサイ>
・通天閣(大阪府)
・京都タワー(京都府)
・神戸ポートタワー(兵庫県)
・空中庭園展望台(大阪府)

<ウエスト>
・福岡タワー(福岡県)
・ゴールドタワー(香川県)
・海峡ゆめタワー(山口県)
・夢みなとタワー(鳥取県)
・別府タワー(大分県)

☆日本のタワーの高さベスト10(一般に登れるもの限定)

1.東京スカイツリー(634m) 東京都墨田区―2012年完成
2.東京タワー(333m) 東京都港区―1958年完成
3.福岡タワー(234m) 福岡県福岡市早良区―1989年完成
4.スカイタワー西東京(195m) 東京都西東京市―1988年完成
5.名古屋テレビ塔(180m) 愛知県名古屋市中区―1954年完成
6.ゴールドタワー(158m) 香川県綾歌郡宇多津町―1988年完成
7.海峡ゆめタワー(153m) 山口県下関市―1996年完成
8.さっぽろテレビ塔(147.2m) 北海道札幌市中央区―1957年完成
9.セリオン[秋田市ポートタワー](143m) 秋田県秋田市―1994年完成
10.ツインアーチ138[木曾三川公園] (138m) 愛知県一宮市―1995年完成

〇同じ日の過去の出来事(以前にブログで紹介した記事)

721年(養老5)第43代の天皇とされる元明天皇の命日(新暦12月29日)詳細
1367年(正平22/貞治6)室町幕府第2代将軍足利義詮の命日(新暦12月28日)詳細
1867年(慶応3)神戸港が外国船に向けて開港した日(神戸開港記念日)です(新暦1868年1月1日)詳細
1944年(昭和19)昭和東南海地震(M7.9)が起き、死者1,223人を出す詳細
1948年(昭和23)警視庁が昭和電工事件で、芦田均前首相を逮捕する詳細
1995年(平成7)白川郷・五箇山の合掌造り集落(岐阜県・富山県)が世界遺産(文化遺産)に登録される詳細
2001年(平成13)「文化芸術振興基本法」(平成13年法律第148号)が公布・施行される詳細
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 今日は、昭和時代前期の1934年(昭和9)に、日本の国立公園の第2陣として、大雪山国立公園・阿寒国立公園(現在は阿寒摩周国立公園)・中部山岳国立公園・阿蘇国立公園(現在は阿蘇くじゅう国立公園)の5ヶ所が指定された日です。
 これらは、1931年(昭和6)4月1日に制定され、10月1日に施行された「国立公園法」(昭和6年法律第36号)によって、1934年(昭和9)3月16日に初めて、3ヶ所の国立公園(瀬戸内海・霧島・雲仙)が指定され、続いて、同年12月4日に、大雪山国立公園、阿寒国立公園(現在は阿寒摩周国立公園)、中部山岳国立公園、阿蘇国立公園(現在は阿蘇くじゅう国立公園)の5ヶ所の国立公園が指定されたものでした。

〇国立公園(こくりつこうえん)とは?

 国立公園は、世界中にありますが、日本では、1957年(昭和32)に公布・施行された「自然公園法」の中で、「我が国の風景を代表するに足りる傑出した自然の風景地(海域の景観地を含む。次章第六節及び第七十四条を除き、以下同じ。)であつて、環境大臣が第五条第一項の規定により指定するものをいう。」(第2条2項)と規定している地域性公園です。
 歴史的に見ると、昭和時代前期の1931年(昭和6)に制定された「国立公園法」によって、1934年(昭和9)3月16日に初めて瀬戸内海国立公園、霧島国立公園、雲仙国立公園の3ヶ所、続いて同年12月4日に、大雪山国立公園、阿寒国立公園(現在は阿寒摩周国立公園)、中部山岳国立公園、阿蘇国立公園(現在は阿蘇くじゅう国立公園)の5ヶ所の国立公園が指定されたのに始まります。その後、「自然公園法」に受け継がれ、徐々に指定が増えていき、2024年(令和6)6月25日に、日高山脈襟裳十勝国立公園が日高山脈襟裳国定公園から昇格して名称変更し、合計35ヶ所になりました。
 これ等の公園は、国自らが管理していて、総面積で2,444,364ha(2024年6月30日現在)あり、国土面積に対する割合は約6.5%で、その面積の約60%が国有地となり、年間利用者数は3億5,218万人(2014年度)です。
 国立公園の保護区分は、大きく分けて普通地域、特別地域、特別保護地区、海域公園地区の4つがあり、その状況に応じて風致景観の維持が図られてきました。公園の利用施設については、道路、園地、ビジターセンター、自然研究路、公衆便所、避難小屋などの基幹的な公共施設が、国費または国庫補助をもって整備が進められています。

☆日本の「国立公園」一覧(35ヶ所)

・阿寒摩周国立公園(北海道) 1934年12月4日指定 面積90,481ha
・大雪山国立公園(北海道) 1934年12月4日指定 面積226,764ha
・支笏洞爺国立公園(北海道) 1949年5月16日指定 面積99,473ha
・日高山脈襟裳十勝国立公園(北海道) 2024年6月25日指定 面積252,178ha
・知床国立公園(北海道) 1964年6月1日指定 面積38,636ha
・利尻礼文サロベツ国立公園(北海道) 1974年9月20日指定 面積24,166ha
・釧路湿原国立公園(北海道) 1987年7月31日指定 面積28,788ha
・十和田八幡平国立公園(青森・岩手・秋田) 1936年2月1日指定 面積85,551ha
・磐梯朝日国立公園(山形・福島・新潟) 1950年9月5日指定 面積186,404ha
・三陸復興国立公園(青森・岩手・宮城) 1955年5月2日指定 面積12,212ha
・尾瀬国立公園(福島・栃木・群馬・新潟) 2007年8月30日指定 面積37,200ha
・日光国立公園(福島・栃木・群馬) 1934年12月4日指定 面積114,908ha
・秩父多摩甲斐国立公園(埼玉・東京・山梨・長野) 1950年12月4日指定 面積126,259ha
・小笠原国立公園(東京) 1972年10月16日指定 面積6,629ha
・富士箱根伊豆国立公園(東京・神奈川・山梨・静岡) 1936年2月1日指定 面積121,695ha
・上信越高原国立公園(群馬・新潟・長野) 1949年9月7日指定 面積148,072ha
・妙高戸隠連山国立公園(新潟・長野) 2015年3月27日指定 面積39,772ha
・南アルプス国立公園(山梨・長野・静岡) 1964年6月1日指定 面積35,752ha
・中部山岳国立公園(新潟・富山・長野・岐阜) 1934年12月4日指定 面積174,323ha
・白山国立公園(富山・石川・福井・岐阜) 1962年11月12日指定 面積47,700ha
・伊勢志摩国立公園(三重) 1946年11月20日指定 面積55,544ha
・吉野熊野国立公園(三重・奈良・和歌山) 1936年2月1日指定 面積59,793ha
・山陰海岸国立公園(京都・兵庫・鳥取) 1963年7月15日指定 面積8,783ha
・瀬戸内海国立公園(大阪・兵庫・和歌山・岡山・広島・山口・徳島・香川・愛媛・福岡・大分) 1934年3月16日指定 面積66,934ha
・大山隠岐国立公園(鳥取・島根・岡山) 1936年2月1日指定 面積35,353ha
・足摺宇和海国立公園(愛媛・高知) 1972年11月10日指定 面積11,345ha
・雲仙天草国立公園(長崎・熊本・鹿児島) 1934年3月16日指定 面積28,279ha
・霧島錦江湾国立公園(宮崎・鹿児島) 1934年3月16日指定 面積36,586ha
・阿蘇くじゅう国立公園(熊本・大分) 1934年12月4日指定 面積72,678ha
・西海国立公園(長崎) 1955年3月16日指定 面積24,646ha
・屋久島国立公園(鹿児島) 2012年3月16日指定 面積24,566ha
・奄美群島国立公園(鹿児島) 2017年3月7日指定 面積42,181ha
・やんばる国立公園(沖縄) 2016年9月15日指定 面積13,622ha
・慶良間諸島国立公園(沖縄) 2014年3月5日指定 面積3,520ha
・西表石垣国立公園(沖縄) 1972年5月15日指定 面積40,653ha

〇同じ日の過去の出来事(以前にブログで紹介した記事)

782年(延暦元)桓武天皇が、国司交替に際しての不正を正し、勘解状の徹底を命じる(新暦783年1月11日)詳細
1027年(万寿4)公卿藤原道長の命日(新暦1028年1月3日)詳細
1942年(昭和17)小説家中島敦の命日詳細
1945年(昭和20)幣原喜重郎内閣において、「女子教育刷新要綱」を閣議了解する詳細
1965年(昭和40)日本科学者会議が結成される詳細
1961年(昭和36)歴史学者・思想史家津田左右吉の命日詳細
2010年(平成22)八戸駅~新青森駅間が延伸開業し、東北新幹線が全線開業する詳細
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 今日は、昭和時代前期の1927年(昭和2)に、評論家・児童文学作家古田足日の生まれた日です。
 古田足日(ふるた たるひ)は、昭和時代前期の1927年(昭和2)11月29日に、愛媛県宇摩郡川之江町(現在の四国中央市)において、8人兄弟の三男として生まれました。1940年(昭和15)に川之江尋常高等小学校を卒業し、愛媛県立旧制三島中学校に入学したものの、中学4年生の時に戦時下の学徒勤労動員で倉絹(倉敷レーヨン)などで働きます。
 旧制第一高等学校を受験しましたが不合格、翌年旧制松山高等学校も受験しましたが不合格となり、1945年(昭和20)に大阪外事専門学校ロシア語科(現・大阪外語大学)へ入学しました。しかし、1948年(昭和23)に中退し、翌年に上京して早稲田大学露文科2年次に編入するも、すぐに休学し、宇摩郡金砂村立金砂中学校久保ヶ市分校の代用教員となります。
 1950年(昭和25)に代用教員を休職しそのまま退職、『ちきりが淵』を書き、「少女クラブ」8月号(講談社)に掲載され、はじめて原稿料をもらいました。1951年(昭和26)に早稲田大学露文科に復学、現代文学研究会に入り、同時に早大童話会に入り、鳥越信、神宮輝夫、山中恒、鈴木実、小桧山奮男らを知り、1953年(昭和28)には、早大童話会機関誌「童苑」第19号を「少年文学」と改題し、その巻頭に『「少年文学」の旗の下に!』と題する、〈少年文学宣言〉を発表したが、早稲田大学を中退、齊藤文惠と結婚しています。
 1954年(昭和29)に小さい仲間の会を結成し、同人誌「小さい仲間」を創刊、1955年(昭和30)に日本児童文学者協会常任理事に就任、翌年には、日本児童文学者協会事務局に勤務(~1959年)、雑誌『日本児童文学』編集長を務めました。1959年(昭和34)に第一次評論集『現代児童文学論―近代童話批判』を出版、第9回日本児童文学者協会新人賞を受賞、1964年(昭和39)には、雑誌「教育研究」で、『進め!ぼくらの海ぞく旗』(全13回)の連載(~翌年2月号)を開始します。
 1966年(昭和41)に『宿題ひきうけ株式会社』を刊行、第7回日本児童文学者協会賞を受賞、1968年(昭和43)に『モグラ原っぱのなかまたち』、1970年(昭和45)には、『ロボット・カミイ』、『大きい1年生と小さな2年生』、『海賊島探検株式会社』を刊行しました。1976年(昭和51)に山口女子大学に新設された文学部児童文化学科の教授に就任(~1980年)し、1978年(昭和53)には、『ダンプえんちょうやっつけた』、『月の上のガラスの町』を刊行しています。
 1980年(昭和55)に『さくらんぼクラブにクロがきた』を刊行、翌年の第27回青少年読書感想文全国コンクール課題図書となりました。1993年(平成5)に「全集 古田足日子どもの本」(全13巻・別巻1)を出版、1994年(平成6)には、第17回巖谷小波文芸賞を受賞しています。
 1997年(平成9)に日本児童文学者協会会長(~2002年)に就任、2004年(平成16)には、戦争体験集「わたしたちのアジア・太平洋戦争」(全3巻)を米田佐代子、西山利佳と共に刊行しました。2008年(平成20)に「子どもの本・九条の会」発足に参加し、代表団員を務めましたが、2014年(平成26)6月8日に、東京都東久留米市の自宅において、心不全のため86歳で亡くなっています。

〇古田足日の主要な作品

・評論集『現代児童文学論―近代童話批判』(1959年)日本児童文学者協会新人賞受賞
・『ぬすまれた町』(1961年)
・『宿題ひきうけ株式会社』(1966年)日本児童文学者協会賞受賞
・『モグラ原っぱのなかまたち』(1968年)
・『ロボット・カミイ』(1970年)
・『大きい1年生と小さな2年生』(1970年)
・絵本『おしいれのぼうけん』(1974年)
・『ダンプえんちょうやっつけた』(1978年)
・『さくらんぼクラブにクロがきた』(1980年)第27回青少年読書感想文全国コンクール課題図書

☆古田足日関係略年表

・1927年(昭和2)11月29日 愛媛県宇摩郡川之江町(現在の四国中央市)において、8人兄弟の三男として生まれる
・1931年(昭和6) 与謝野晶子夫妻が村を訪問する
・1940年(昭和15) 川之江尋常高等小学校を卒業し、愛媛県立旧制三島中学校に入学する
・1943年(昭和18) 学徒勤労動員で倉絹(倉敷レーヨン)などで働き、旧制第一高等学校を受験しましたが不合格となる
・1944年(昭和19) 旧制松山高等学校を受験しましたが不合格となる
・1945年(昭和20) 大阪外事専門学校ロシア語科(現・大阪外語大学)へ入学する
・1948年(昭和23) 大阪外専を中退する
・1949年(昭和24) 上京して早稲田大学露文科2年次に編入するも、すぐに休学し、宇摩郡金砂村立金砂中学校久保ヶ市分校の代用教員となる
・1950年(昭和25) 代用教員を休職しそのまま退職、『ちきりが淵』を書き、「少女クラブ」8月号(講談社)に掲載され、はじめて原稿料をもらう
・1951年(昭和26) 早稲田大学露文科に復学、現代文学研究会に入り、同時に早大童話会に入り、鳥越信、神宮輝夫、山中恒、鈴木実、小桧山奮男らを知る
・1953年(昭和28) 早大童話会機関誌「童苑」第19号を「少年文学」と改題し、その巻頭に『「少年文学」の旗の下に!』と題する、〈少年文学宣言〉を発表したが、早稲田大学を中退、齊藤文惠と結婚する
・1954年(昭和29) 小さい仲間の会を結成し、同人誌「小さい仲間」を創刊する
・1955年(昭和30) 日本児童文学者協会常任理事に就任する
・1956年(昭和31) 日本児童文学者協会事務局に勤務(~1959年)、雑誌『日本児童文学』編集長を務める
・1959年(昭和34) 第一次評論集『現代児童文学論―近代童話批判』を出版、第9回日本児童文学者協会新人賞を受賞する
・1960年(昭和35) 東京都豊島区椎名町のアパートに転居する
・1964年(昭和39) 雑誌「教育研究」で、『進め!ぼくらの海ぞく旗』(全13回)の連載(~翌年2月号)を開始する
・1966年(昭和41) 『宿題ひきうけ株式会社』を刊行、第7回日本児童文学者協会賞を受賞する
・1967年(昭和42) 雑誌「幼児と保育」(小学館)6月号増刊に『ロボット・カミイ』の原型を発表する
・1968年(昭和43) 『モグラ原っぱのなかまたち』を刊行する
・1970年(昭和45) 『ロボット・カミイ』、『大きい1年生と小さな2年生』、『海賊島探検株式会社』を刊行する
・1971年(昭和46) 紙芝居『ロボット・カミイ』シリーズ(全4巻)刊行開始(1971~1974年刊行)する
・1974年(昭和49) 『おしいれのぼうけん』刊行。
・1976年(昭和51) 山口女子大学に新設された文学部児童文化学科の教授に就任(~1980年)する
・1978年(昭和53) 『ダンプえんちょうやっつけた』、『月の上のガラスの町』を刊行する
・1980年(昭和55) 『さくらんぼクラブにクロがきた』を刊行する
・1981年(昭和56) 『さくらんぼクラブにクロがきた』 が第27回青少年読書感想文全国コンクール課題図書となる
・1993年(平成5) 「全集 古田足日子どもの本」(全13巻・別巻1)を出版する
・1994年(平成6) 第17回巖谷小波文芸賞を受賞する
・1997年(平成9) 日本児童文学者協会会長(~2002年)に就任する
・2002年(平成14) 『ひみつのやくそく』を刊行する
・2004年(平成16) 戦争体験集「わたしたちのアジア・太平洋戦争」(全3巻)を米田佐代子、西山利佳と共に刊行する
・2008年(平成20) 「子どもの本・九条の会」発足に参加し、代表団員を務める
・2011年(平成23) 『現代児童文学を問い続けて』を刊行する
・2014年(平成26)6月8日 東京都東久留米市の自宅において、心不全のため86歳で亡くなる

〇同じ日の過去の出来事(以前にブログで紹介した記事)

1875年(明治8)新島襄らが京都に同志社英学校(後の同志社大学)を創設する詳細
1890年(明治23)「大日本帝国憲法」が施行される詳細
第1回帝国議会が開会する詳細
1910年(明治43)白瀬矗中尉ら第1回南極探検隊28人が開南丸で東京・芝浦を出港する詳細
1928年(昭和3)文芸評論家・小説家尾崎秀樹の誕生日詳細
1973年(昭和48)大洋デパート火災が起き、死者104名、負傷者124名を出す詳細
2002年(平成14)歴史学者・一連の教科書裁判の原告家永三郎の命日詳細
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 今日は、昭和時代前期の1931年(昭和6)に、平凡社が『大百科事典』の刊行を開始した日です。
 『大百科事典』(だいひゃっかじてん)は、平凡社を設立した下中弥三郎が中心となって編纂された日本の代表的百科事典です。下中弥三郎は、1930年(昭和5)秋に、総合的な百科事典の編纂を行うことを決意し、木村久一を編集長に任命、1931年(昭和6)6月に、百科事典編纂に着手しました。
 大量の編集者を動員するなどして、同年11月25日に、第1巻を刊行し、1935年(昭和10)までに全28巻(本巻26巻・索引1巻・補遺1巻)を刊行して、完結します。その後何度か、改訂版や縮刷版などが出されましたが、1955年(昭和30)からは、林達夫を編集長とし、『世界大百科事典』と名称変更して刊行を開始し、1960年(昭和35)までに全33巻(本巻31巻・索引1巻・補遺1巻)が完結しました。
 その後、1964年(昭和39)~1968年(昭和43)にかけて、索引1巻、地図2巻を含めた計26巻の新版を刊行し、さらに、1972年には全35巻(索引1巻、地図2巻を含む)の改訂新版が刊行されます。1988年(昭和63)に、加藤周一を編集長とし、項目体系、記述を一新した新版(全35巻)を刊行、これを元にして、1998年(平成10)には、日本の大型百科事典としては初めて本格的なCD-ROM版が作成されました。
 2007年(平成19)には、加藤周一を編集長として、1998年(平成10)以来の大規模な改訂を行い『改訂新版世界大百科事典』全34巻(本巻30巻・索引1巻・地図帳2巻・百科便覧1巻)を刊行しています。

〇平凡社の『大百科事典』『世界大百科事典』刊行の歴史

・1931年版(1931年~1935年)『大百科事典』全28巻(本巻26巻・索引1巻・補遺1巻)平凡社初の大百科事典
・1936年版(1936年~1940年)『大百科事典』全29巻(本巻26巻・索引1巻・補遺1巻・新補1巻)1931年版の改訂版
・1943年版(1936年~ )『新輯版大百科事典』7巻にて刊行中止(本巻7巻) 1936年版の戦時改訂版。
・1947年版(1947年~ )『大百科事典』全29巻(本巻26巻・索引1巻・補遺1巻・新補1巻)1931年版の改訂復刊版。1950年までに追加の新補3巻を刊行。
・1951年版(1951年~ )『大百科事典』全16巻(本巻13巻・索引1巻・補遺1巻・新補1巻)1931年版の縮刷版(A5判)。
・1955年版(1955年~1960年)『世界大百科事典』全33巻(本巻31巻・索引1巻・補遺1巻)1963年に補遺1巻も刊行される
・1964年版(1964年~1968年)『世界大百科事典』全26巻(本巻23巻・索引1巻・地図帳2巻)1955年版の改訂新版
・1972年版(1972年)『世界大百科事典』全35巻(本巻32巻・索引補遺1巻・地図帳2巻か地図帳1巻+世界大百科年鑑1巻)1964年版の改訂新装版
・1975年版(1975年)『世界大百科事典』全35巻(本巻32巻・索引補遺1巻・地図帳1巻・世界大百科年鑑1巻)カスタム版
・1981年版(1981年)『世界大百科事典』全36巻(本巻32巻・索引補遺1巻・現代巻1巻・地図帳1巻・世界大百科年鑑1巻)1972年版の新装版。
・1984年版(1984年)『大百科事典』全16巻(本巻15巻・索引1巻)
・1988年版(1988年)『世界大百科事典』全35巻(本巻30巻・索引1巻・地図帳2巻・百科便覧1巻・百科年鑑1巻かアルマナック1巻)1984年版大百科事典を世界大百科事典に書名変更し増補改訂
・2006年版(2006年~ )『改訂版世界大百科事典』全35巻(本巻30巻・索引1巻・地図帳2巻・百科便覧1巻・アルマナック1巻)1988年版の改訂版
・2007年版(2007年~ )『改訂新版世界大百科事典』全34巻(本巻30巻・索引1巻・地図帳2巻・百科便覧1巻)1988年初版以来20年ぶりの大規模改訂版

〇同じ日の過去の出来事(以前にブログで紹介した記事)

記念日国連総会で定められた「女性に対する暴力撤廃の国際デー」の日詳細
1253年(建長5)鎌倉幕府第5代執権北條時頼が建長寺を創建し落慶法要を挙行(新暦12月24日)詳細
1557年(弘治3)戦国武将毛利元就が子の隆元・元春・隆景に「三子教訓状(十四箇条の遺訓)」を記す(新暦12月15日)詳細
1819年(文政2)江戸幕府の老中・陸奥平藩主安藤信正の誕生日(新暦1820年1月10日)詳細
1876年(明治9)福澤諭吉著『学問のすゝめ』の最終刊・第17篇が刊行される詳細
1936年(昭和11)ドイツのベルリンで「日独防共協定」が調印される詳細
1970年(昭和45)小説家三島由紀夫の命日(憂国忌)詳細
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 今日は、昭和時代中期の1950年(昭和25)に、アメリカの対日講和7原則が公式に公表された日です。
 対日講和7原則(たいにちこうわななげんそく)は、1950年(昭和25)にアメリカが連合国側の国々と日本が講和条約を結んで、戦争状態を終わらせるために示されたもので、正式には「アメリカの対日平和条約に関する七原則」と言いました。その内容は、①参加国の資格、②国際連合への加盟、③領土問題の処置、④独立後の日本の安全保障、⑤通商条約の締結並びに多数国の同条約への加入、⑥日本への請求権の放棄、⑦請求権または賠償の紛争についての国際司法裁判所の処理などの諸事項に関するもので、トルーマン米大統領の指示によるものです。
 同年6月25日に朝鮮戦争が勃発すると、アメリカは日本の独立を急ぐ必要に迫られ、9月には日講和実現の意思を明確に示し、「対日講和七原則」に基づいて各国との協議を開始しました。その過程で、アメリカのUP通信社の10月5日の報道によって、内容が明らかとなり、正式には11月24日に公表されます。
 この中で、日本側は、(1)占領中の改革を平和条約で恒久化しないこと、(2)賠償については日本に外貨負担を課さぬため、役務賠償を原則とすること、(3)戦犯については、これ以上、新たな訴追を行わないことなどを要望しました。特に重要なポイントは「安全保障」の項目で、「日本地域の国際的な平和と安全保障を維持するために、この条約は,日本の諸施設と合衆国および恐らくは他の諸国の軍隊との間に、継続して協調的な責任〔関係〕が存続するように配慮しなければならない。」と、日本の基地化とアメリカ軍駐留を主張していたことです。
 そこで、社会党、日本共産党などの革新政党、日本労働組合総評議会(総評)などの労働組合、文化人グループなどは非武装、中立の立場から、社会主義諸国も含め全面講和を行うべきと主張、大規模な反対運動が起こりました。1951年(昭和26)1月25日に、アメリカのダレス特使一行が来日し、吉田茂首相と会談し、また事務レベル折衝において具体的問題を協議します。
 これをもとに、アメリカはイギリスと共に、「単独講和」などを内容とする共同草案を作成し、1951年(昭和26)3月27日に、米国より平和条約草案(全22条)として提示されました。このような状況下で、交渉が進められ、1951年(昭和26)9月4日のサンフランシスコ講和会議開催の運びとなり、日本からは吉田茂首相が首席全権として出席し、9月8日に連合国48ヶ国との間で、「サンフランシスコ平和条約」が調印されます。
 当時のソビエト連邦、チェコスロバキア、ポーランドは、会議には参加したものの調印を拒否し、インド、ビルマ、ユーゴスラビアは招かれましたが会議に参加せず、中国は会議に招かれなかったので、全面的な講和とはなりませんでした。その後、1952年(昭和27)4月28日に発効し、連合国による日本占領が終わったので、日本は一応独立を回復しましたが、沖縄や小笠原諸島、奄美群島は本土復帰までの間、アメリカ合衆国の施政下に残されることになります。また、この条約と同じ日に、「日米安全保障条約(旧)」にも調印されたので、アメリカ軍の駐留は今日まで続くことになりました。
 以下に、1950年(昭和25)11月24日に正式公表された「アメリカの対日平和条約に関する七原則」の英文と日本語訳を掲載しておきますので、ご参照下さい。

〇「アメリカの対日平和条約に関する七原則」 1950年(昭和25)11月24日公表

Memorandum on the Japanese Peace Treaty Circulated by the United States to the Governments Represented on the Far Eastern Commission, Released to the Press, November 24, 1950

There is given below a brief general statement of the type of Treaty envisioned by the United States government as proper to end the state of war with Japan. It is stressed that this statement is only suggestive and tentative and does not commit the United States Government to the detailed content or wording of any future draft. It is expected that after there has been an opportunity to study this outline there will be a series of informal discussions designed to elaborate on it and make clear any points which may be obscure at first glance.

The United States proposes a treaty with Japan which would end the state of war, restore Japanese sovereignty and bring back Japan as an equal in the society of free peoples. As regards specific matters, the treaty would reflect the principles indicated below:

1. Parties. Any or all nations at war with Japan which are willing to make peace on the basis proposed and as may be agreed.

2. United Nations. Membership by Japan would be contemplated.

3. Territory. Japan would (a) reconize the independence of Korea; (b) agree to U.N. trusteeship, with the U.S. as administering authority, of the Ryukyu and Bonin Islands and (c) accept the future decision of the U.K., U.S.S.R., China and U.S. with reference to the status of Formosa, Pescadores, South Sakhalin and the Kuriles. In the event of no decision within a year after the Treaty came into effect, the U.N. General Assembly would decide. Special rights and interests in China would be renounced.

4. Security. The Treaty would contemplate that, pending satisfactory alternative security arrangements such as U.N. assumption of effective responsibility, there would be continuing cooperative responsibility between Japanese facilities and U.S. and perhaps other forces for the maintenance of international peace and security in the Japan area.

5. Political and Commercial Arrangements. Japan would agree to adhere to multilateral treaties dealing with narcotics and fishing. Prewar bilateral treaties could be revived by mutual agreement. Pending the conclusion of new commercial treaties, Japan would extend most-favored nation treatment, subject to normal exceptions.

6. Claims. All parties would waive claims arising out of war acts prior to September 2, 1945, except that (a) the Allied Powers would, in general, hold Japanese property within their territory and (b) Japan would restore allied property or, if not restorable intact, provide yen to compensate for an agreed percentage of lost value.

7. Disputes. Claims disputes would be settled by a special neutral tribunal to be set up by the President of the International Court of Justice. Other disputes would be referred either to diplomatic settlement, or to the International Court of Justice

  「Nihon Gaiko Shuyo Bunsyo Nenpyo (1)」より

<日本語訳>

アメリカの対日平和条約に関する七原則 (1950年11月24日)

1950年11月24日、米国が極東委員会を代表して政府に回覧した日本平和条約に関する覚書が報道機関に発表された。

以下に、日本との戦争状態を終わらせるのに適切であると米国政府が想定している条約の種類についての簡単な一般的な声明を示します。 この声明は示唆的かつ暫定的なものに過ぎず、米国政府が将来の草案の詳細な内容や文言を確約するものではないことを強調しておきます。この概要を検討後、それについて詳しく説明し、一見不明瞭になる可能性のある点を明らかにするように設定された一連の非公式の議論が行われることが期待されます。

米国は、戦争状態を終わらせ、日本の主権を回復し、自由な人々の社会において日本を対等な構成員として戻すことになる日本との条約を提案している。特定の事項に関して、条約は以下に示す原則を反映すべきものとする。

1.締約国。 日本と戦争をしているいずれかまたはすべての国で、提案された合意に基づいて和平を結ぶ意思のあるもの。

2.国際連合。 日本の加盟は検討されます。

3.領土。 日本は(a)朝鮮の独立を再確認し、(b)米国を施政権者とする琉球諸島と小笠原諸島の国際連合による信託統治に同意し、(c)台湾、澎湖諸島、南樺太および千島列島の地位に関する、英国、ソ連、中国、米国の将来の決定を受け入れなければならない。条約発効後1年以内に決定がない場合は、国連総会が決定する。中国における特別な権利と権益は放棄しなければならない。

4.安全保障。この条約は、国連が有効な責任を引き受けるなどの満足のいく代替の安全保障協定が成立するまで、日本地域の国際的な平和と安全を維持するために、日本の施設と米国およびおそらく他の諸国軍隊との間の協力的責任が続くと考えている。

5.政治的および通商上の取り決め。 日本は、麻薬と漁業を扱う多国間条約を遵守することに同意しなければならない。戦前の二国間条約は、相互の合意によって復活させる可能性がある。新しい通商条約の締結を待つ間、日本は通常の例外措置を条件として最恵国待遇を延長させることができる。

6.請求権。すべての当事国は、1945年9月2日より前の戦争行為に起因する請求を放棄権する。ただし、(a)連合国は一般に、日本人の財産を領土内に保持している場合、(b)日本は連合諸国の財産を回復するか、回復できない場合は、損害額に関する協定で合意された一定の比率を補うために円を提供する場合は、除くものとする。

7.係争。 請求権に関する係争は、国際司法裁判所長によって設立される特別な中立審判によって解決する。その他の係争は、外交的和解または国際司法裁判所のいずれかに付託される。

   ※英語の原文から訳しました。

〇同じ日の過去の出来事(以前にブログで紹介した記事)

1842年(天保13)佐久間象山が藩主真田幸貫に対して、「海防に關する藩主宛上書」を行なう(新暦12月25日)詳細
1871年(明治4)日本画家山元春挙の誕生日(新暦1872年1月4日)詳細
1873年(明治6)日本画家河合玉堂の誕生日詳細
1909年(明治42)大之浦炭鉱(福岡県)で爆発事故が起こり、死者・行方不明者259人を出す詳細
1919年(大正8)平塚らいてうにより新婦人協会の設立が発表される詳細
1930年(昭和5)警視庁が「エロ演劇取締規則」を制定する詳細
1945年(昭和20)GHQが「戦時利得の除去及び国家財政の再編成に関する覚書」を出す詳細
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